マテリアリティ

テクノプロ・グループは、価値創造を支え高めるために優先的に取り組むべき経営上の重要課題(マテリアリティ)を特定し、その取り組みを通じて持続的な成長を目指します。

重要課題(マテリアリティ)

ステークホルダーとの共通価値の創造
パーパス

人材に関すること

すべての人の可能性を伸ばす

  • 従業員の人材育成への積極的投資
  • 働きがいと従業員満足度の追求
  • 技術者の活躍機会の最大化
  • 人材多様性と機会平等の実現
  • 技術人材不足の解消とイノベーションの促進

技術に関すること

技術力で社会に貢献する

  • ソリューションによる付加価値創造
  • デジタル化による事業の革新
  • 国内・海外の技術流通の促進
  • 技術による顧客の課題解決
  • 顧客を通じた社会課題や環境課題の解決

社会的責任に関すること

信頼されるパートナーである

  • 倫理とコンプライアンスの遵守
  • 労働環境の安全衛生の確保
  • 情報セキュリティ・プライバシー保護の徹底
  • 人権の尊重
  • 環境負荷の最小化

ガバナンスに関すること

持続的に成長する企業である

  • ガバナンスの強化
  • 投資家との対話と透明性ある情報開示
  • 適切な資本政策の実行
  • 緊急時の事業継続能力の強化
事業や社会に対するマイナス影響の抑止

マテリアリティ特定と見直しのプロセス

経営上の重要課題は、当社グループを取り巻くステークホルダーの皆様と当社グループ双方への影響度という視点で抽出しています。特定にあたっては、外部有識者および社外取締役、各部門長・事業部門責任者の意見を反映しています。また、重要課題を4つのテーマにグルーピングすることで内容を明確にするとともに、テーマごとにKPIと目標を設定しています。重要課題、定量指標(KPI)及び目標については、当社の企業理念や事業特性との関係も踏まえながら、当社を取り巻く事業環境や社会動向の変化、中期経営計画等によって、随時見直しを実施しています。

  • STEP1 課題の把握

    国際ガイドラインや原則をベースに、社会課題やステークホルダーの皆様からの要請項目を踏まえて課題を抽出

  • STEP2 課題の整理

    当社グループおよび業界特有の課題を選定および追加

  • STEP3 課題の特定

    外部有識者および社外取締役、各部門長・事業部門責任者による議論の後、取締役会で審議・承認

  •  
  • STEP4 目標設定・実績開示

    定量指標(KPI)と目標値を設定し、取り組みの進捗と達成度について毎年実績を開示

部門長・事業部門責任者による議論

テクノプロ・グループ サステナビリティ基本方針

テクノプロ・グループは、技術者と技術力及びビジネスモデルを通じた、役職員、顧客、社会といった全てのステークホルダーとの共通価値の創造、堅固な経営基盤の整備・運用によって、持続的な事業の成長と企業価値の向上を実現し、その結果、内外の経済・産業・社会の持続的な発展・繁栄及び環境の保全に貢献します。

  • 当社グループのみならずステークホルダーにとっても大きな影響を及ぼす、優先的に取り組むべき経営上の重要な課題(マテリアリティ)を特定し、経済・産業・社会・環境に対するポジティブインパクトの創出・拡大とネガティブインパクトの低減に努めます。
  • 事業活動を通じてサステナビリティ課題に対応し、解決することから生じる新たな事業機会の捕捉に努めます。
  • 全てのステークホルダーとの対話、積極的な情報開示を通じ、ステークホルダーからのフィードバックを企業活動に活かして、企業価値と信頼の向上に努めます。
  • 公正かつ誠実な企業活動の展開を通じ、持続可能なバリューチェーンの構築に努めます。
  • サステナビリティ課題への対応にあたっては、国連グローバル・コンパクトをはじめとする国際的な原則や基準にも照らし、適切なアクションプランを策定します。
  • 役職員に対し、サステナビリティ課題やマテリアリティに関する意識の涵養、および事業活動の中で実践するために必要な知識の向上を目的として、教育・啓発を実施します。

2021年9月1日制定

サステナビリティ委員会

サステナビリティの視点を踏まえた経営の促進を通して、テクノプロ・グループ サステナビリティ基本方針を実現するため、代表取締役社長兼CEOが委員長を務めるサステナビリティ委員会を設置し、重要事項の検討・整備・運用に関する意思決定を行なっております。具体的には、サステナビリティに関わる全社方針の策定、規定類の制定や見直しをはじめ、テクノプロ・グループの重要課題(マテリアリティ)に関する事項やサステナビリティに関連する外部評価機関への対応など、サステナビリティに係る事項全般を取扱います。

SDGsとのリンク

人類全体の社会課題を政府だけでなく個人や企業が参加することで解決していこうとするSDGsの理念に賛同し、積極的な参加をしていきます。特に当社グループのマテリアリティと関連する、人々への教育、不平等の是正、技術革新などを通して、人類の持続的発展に貢献します。

重要課題(マテリアリティ)の定量指標(KPI)と目標値

すべての人の可能性を伸ばす

~人材に関すること~
教育研修受講状況
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
集合研修(延べ人数) 55,521 71,023 97,306 120,829 47,441
e-learning(延べ人数) - 8,082 111,216 114,841 166,354
合計受講人数(延べ人数) 55,521 79,105 208,522 235,670 213,795
受講時間(延べ時間) 220,618 293,546 512,231 492,566 447,809
ユニーク受講者数(人) - - 17,153 22,039 22,974

目標値:研修受講人数(e-learning含む)2026年に延べ30万人/年

従業員満足度
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
2013年を100とした指数 108 107 113 114 118

目標:社員満足度の継続的な改善

技術者育成事業
(各6月期) 2021
顧客受講者数(人) 10,400
育成事業売上金額(億円) 16.7

目標値:顧客受講者数(人):2026年に13,000人/年
育成事業売上金額(億円):2026年に20億円

採用者に占める女性比率
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
新卒(%) 15.6 15.3 22.5 19.3 24.3
中途(%) 18.1 21.1 27.7 27.1 22.2
合計(%) 17.6 19.7 26.1 24.9 22.6

目標値:2026年までに30%以上

女性従業員比率
(期末) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 13.9 15.2 17.2 18.4 18.3

目標値:2026年までに20%

管理職に占める女性比率
(期末) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 5.4 7.9 8.1 7.6 7.9

目標値:2026年までに10%

採用者に占める中途採用比率
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 80.0 76.2 77.7 70.5 80.6
管理職に占める中途採用比率
(期末) 2021
(%) 83.6
外国籍技術者数(国内)
(期末) 2017 2018 2019 2020 2021
(人) 550 756 985 1,178 921

目標値:2026年までに1,500人

管理職に占める外国人比率
(期末) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 0.6 0.9 1.2 1.4 1.4

目標値:当社グループ全体の管理職のダイバーシティを長期的に向上

育児休暇取得
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
男性 取得率(%) 3.1 4.0 5.7 7.0 11.8
男性 取得人数(人) 8 11 17 21 36
女性 取得率(%) 98.2 100.0 100.0 100.0 100.0

目標値:男性育児休暇取得率:2026年までに20%以上

障がい者雇用率
(6月1日時点) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 2.21 2.21 2.21 2.21 2.27

目標:法定雇用率以上を維持

60歳以上雇用数
(期末) 2017 2018 2019 2020 2021
(人) 535 641 725 742 768

目標:継続的に増加

正社員技術者 退職率
(期末) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 7.9 8.1 8.3 8.8 8.4

目標:7.5%以下

技術力で社会に貢献する

~技術に関すること~
ソリューション事業売上高
(各6月期) 2021
(億円) 278

目標値:2026年に570億円

デジタル要素技術者数
(各6月期) 2021
(人) 2991

目標値:2026年に6,000人

信頼されるパートナーである

~社会的責任に関すること~
重大な法令違反件数
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(件) 0 0 0 0 0

目標値:重大な法令違反件数0件の継続

有給休暇取得率
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(%) 71.3 75.0 72.1 79.0 74.4

目標値:75%以上

平均残業時間数
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(時間/月) 19.2 17.6 16.3 13.5 13.3

目標値:20時間/月以下を維持

人権/倫理/情報セキュリティ/汚職防止研修
(各6月期) 2019 2020 2021
受講率(%) 100.0 100.0 100.0

目標値:受講率100%の継続

CO₂排出量(国内)
(各6月期) 2020 2021
(t-CO₂) 2118.2 1803.9

目標値:継続的に減少

売上収益100万円当たりCO2排出量
(各6月期) 2020 2021
(t-CO₂) 0.014 0.012

目標値:継続的に減少

紙 使用量/売上収益
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
2015年を100とした指数 89.1 82.2 75.9 50.4 38.0

目標:継続的に改善

持続的に成長する企業である

~ガバナンスに関すること~
社外取締役比率

テクノプロ・ホールディングス 取締役9人のうち社外取締役4人(44.4%)
※2021年9月末時点

      
(期末)2017 2018 2019 2020 2021
(%) 37.5 37.5 37.5 37.5 37.5
女性・外国人取締役比率

-テクノプロ・ホールディングス 取締役9人のうち女性取締役2人(22.2%)
-グループ総勢53人の取締役のうち、女性取締役4人、外国人取締役12人
※2021年9月末時点

      
(期末)2017 2018 2019 2020 2021
女性取締役人数(人)THD※ 1 1 1 1 1
女性取締役比率(%)THD※ 12.5 12.5 12.5 12.5 12.5
女性取締役人数(人)グループ 3 3 2 2 3
女性取締役比率(%)グループ 12.0 5.4 4.0 3.8 5.7
外国人取締役人数(人)グループ 6 8 10 11 12
外国人取締役比率(%)グループ 24.0 14.3 20.0 20.8 22.6

※テクノプロ・ホールディングス

目標値:女性取締役人数:THD取締役会の女性取締役2人以上を維持
女性取締役比率:当社グループ全体の取締役のダイバーシティを長期的に向上
外国人取締役比率:当社グループ全体の取締役のダイバーシティを長期的に向上

内部通報制度
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(通報件数) 23 36 52 129 93

目標:内部通報制度の適切な運用を確保

1株あたり当期利益(EPS)の持続的成長
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(円) 75.19 81.60 88.95 99.99 122.96

※2021年7月1日効力発行日として、1対3の株式分割を実施し、EPSは分割後の数値を表示します

目標:持続的に成長(中期経営計画の達成)

IR面談実施件数
(各6月期) 2017 2018 2019 2020 2021
(面談数) 333 333 390 520 487

目標値:年間400件以上を維持

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