マテリアリティ

テクノプロ・グループは、価値創造を支え高めるために優先的に取り組むべき経営上の重要課題(マテリアリティ)を特定し、その取組みを通じて持続的な成長を目指します。なお、重要課題、定量指標(KPI)及び目標については、企業理念や事業特性との関係も踏まえながら、事業環境や社会動向の変化、中期経営計画等によって、随時見直しを実施しています。

重要課題(マテリアリティ)

ステークホルダーとの共通価値の創造
パーパス

人材に関すること

すべての人の可能性を伸ばす

  • 従業員の人材育成への積極的投資
  • 働きがいと従業員満足度の追求
  • 技術者の活躍機会の最大化
  • 人材多様性と機会平等の実現
  • 技術人材不足の解消とイノベーションの促進

技術に関すること

技術力で社会に貢献する

  • ソリューションによる付加価値創造
  • デジタル化による事業の革新
  • 国内・海外の技術流通の促進
  • 技術による顧客の課題解決
  • 顧客を通じた社会課題や環境課題の解決

社会的責任に関すること

信頼されるパートナーである

  • 倫理とコンプライアンスの遵守
  • 労働環境の安全衛生の確保
  • 情報セキュリティ・プライバシー保護の徹底
  • 人権の尊重
  • 環境負荷の最小化

ガバナンスに関すること

持続的に成長する企業である

  • ガバナンスの強化
  • 投資家との対話と透明性ある情報開示
  • 適切な資本政策の実行
  • 緊急時の事業継続能力の強化
事業や社会に対するマイナス影響の抑止

マテリアリティの特定と見直しのプロセス

経営上の重要課題は、当社グループを取り巻くステークホルダーの皆様と当社グループ双方への影響度という視点で抽出しています。特定にあたっては、外部有識者および社外取締役、各部門長・事業部門責任者の意見を反映しています。また、重要課題を4つのテーマにグルーピングすることで内容を明確にするとともに、重要課題ごとに定量指標(KPI)と目標を設定しています。中期経営計画との関連性を踏まえた最新の重要課題、KPI及び目標は、取締役会での討議を経て、決定したものです。今後は、その進捗をモニタリングしながら、目標達成に向けた取組みを推進してまいります。

  • STEP1 課題の把握

    国際ガイドラインや原則をベースに、社会課題やステークホルダーの皆様からの要請項目を踏まえて課題を抽出

  • STEP2 課題の整理

    当社グループおよび業界特有の課題を選定および追加

  • STEP3 課題の特定

    外部有識者および社外取締役、各部門長・事業部門責任者による議論の後、取締役会で審議・承認

  •  
  • STEP4 目標設定・実績開示

    定量指標(KPI)と目標値を設定し、取組みの進捗と達成度について毎年実績を開示

部門長・事業部門責任者による議論

重要課題(マテリアリティ)の目標

テーマ1:人材に関すること

  目標
研修受講人数 2026年6月期に延べ30万人(e-learning含む)
従業員満足度 社員満足度の継続的な改善
技術者育成事業顧客受講者数 2026年6月期までに13,000人
技術者育成事業売上収益 2026年6月期に20億円
採用者に占める女性比率(合計) 2026年6月期までに30%以上
女性従業員比率 2026年6月末までに20%
管理職に占める女性比率 2026年6月末までに10%
管理職に占める外国人比率 当社グループ全体の管理職のダイバーシティを長期的に向上
外国籍技術者数(国内) 2026年6月末までに1,500人
育児休暇取得率 男性育児休暇取得率:2026年6月期までに20%以上
障がい者雇用率 法定雇用率以上を維持
60歳以上雇用数 継続的に増加
正社員技術者 退職率 7.5%以下

テーマ2:技術に関すること

  目標
ソリューション事業売上収益 2026年6月期に570億円
デジタル要素技術者数 2026年6月末までに6,000人
デジタル要素技術売上収益 2026年6月期に500億円
環境関連技術者数 2026年6月末までに500人
環境関連技術売上収益 2026年6月期に40億円

テーマ3:社会的責任に関すること

  目標
重大な法令違反件数 重大な法令違反件数0件の継続
有給休暇取得率 75%以上
平均残業時間 20時間/月以下を維持
人権/倫理/情報セキュリティ/汚職防止研修 受講率 受講率100%の継続
CO2排出量 継続的に減少
売上収益100万円当たりのCO2排出量 継続的に減少
紙使用量÷売上収益 継続的に改善

テーマ4:ガバナンスに関すること

  目標
女性取締役人数(当社) 当社取締役会の女性取締役2人以上を維持
女性取締役比率(グループ全体) 当社グループ全体の取締役のダイバーシティを長期的に向上
外国人取締役比率(グループ全体) 当社グループ全体の取締役のダイバーシティを長期的に向上
内部通報制度 内部通報制度の適切な運用を確保
EPS 持続的に成長(中期経営計画の達成)
IR面談実施件数 年間400件以上を維持
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