ESGデータブック

環境

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
温室効果ガス(GHG)排出量
Scope1+2(tCO₂)
国内 2,118 1,804 1,786 1,570 1,598 ・2030年6月期までに32.2%削減
(2020年6月期比)
・2050年6月期に温室効果ガス排出量実質ゼロ
温室効果ガス(GHG)排出量
Scope 3(tCO₂)
国内 - - - 46,854 42,824 2050年6月期に温室効果
ガス排出量実質ゼロ
売上収益100万円当たり
温室効果ガス(GHG)排出量
(tCO₂)※1
国内 0.014 0.012 0.011 0.269 0.195 継続的に減少
紙使用量/売上収益
(指標:2015年=100)
国内 53.2 40.5 39.8 32.9 30.2 継続的に減少
環境関連売上収益(億円) 国内 - - 23.9 29.1 31.6 2026年6月期に
40億円
環境関連数(年間平均)(人) 国内 - - 290 344 380 2026年6月期までに
500人

※1 FY23.6からScope3を開示し、温室効果ガス(GHG)排出量はScope1, 2, 3の合算数値

社会

多様性と機会平等

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
女性従業員数(人) 連結 - 4,720 5,635 6,319 6,738 -
女性従業員比率 連結 18.9% 19.2% 20.4% 21.0% 21.3% 20%を維持
女性従業員数(人) 国内 4,298 4,107 4,616 5,239 5,815 -
女性従業員比率 国内 18.4% 18.3% 19.0% 19.8% 20.3% -
外国籍技術者数(人) 国内 1,178 921 898 1,066 1,210 2026年6月末までに1,500人
60歳以上雇用者数(人) 国内 742 768 958 1,191 1,449 人数の継続的な増加
 うち技術数者(人) 国内 - - - 1,105 1,359 2026年6月末までに2,000人
管理職に占める女性比率 国内 7.6% 7.9% 7.9% 8.9% 8.4% 2026年6月末までに10%
管理職に占める中途採用者比率 国内 - 83.6% 84.5% 90.4% 95.9% -
管理職に占める外国籍比率 国内 1.4% 1.4% 2.1% 3.1% 3.5% -
男性従業員の平均勤続年数(年) 国内 - - 7.6 7.5 7.4 -
女性従業員の平均勤続年数(年) 国内 - - 5.4 5.3 5.2 -
男性従業員に対する女性従業員の平均勤続年数の割合 国内 - - 71.1% 70.7% 70.3% -
男女の賃金格差(全労働者)※2 国内 - - - 80.5% 81.4% -
うち正規雇用労働者※2 国内 - - - 82.4% 83.2% -
うちパート・有期労働者※2 国内 - - - 63.8% 63.7% -
障がい者雇用率 国内 2.21% 2.27% 2.37% 2.35% 2.37% 法定雇用率の達成

※2 男性従業員の平均年間賃金に対する女性従業員の平均年間賃金の割合

採用・退職

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
採用者数(合計)(人)※3 国内 4,720 1,528 4,132 4,597 4,892 -
採用者に占める女性比率(合計)※3 国内 24.9% 22.6% 24.3% 24.5% 25.8% 2026年6月期までに30%以上
採用者に占める女性比率(新卒)※3 国内 19.3% 24.3% 20.7% 18.3% 19.3% -
採用者に占める女性比率(中途)※3 国内 27.1% 22.2% 25.3% 26.3% 27.2% -
採用者に占める中途採用比率※3 国内 70.5% 80.6% 78.7% 77.5% 78.2% -
正社員技術者退職率 国内 8.8% 8.4% 7.7% 7.7% 9.1% 7.5%以下

※3 技術社員以外の管理社員も含む

育成・研修

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
研修受講人数(延べ人数) 国内 235,670 213,795 295,724 303,930 308,256 2026年6月期に延べ36万人/年
 うち集合研修(延べ人数) 国内 120,829 47,441 97,280 124,630 97,241 -
 うちe-learning(延べ人数) 国内 114,841 166,354 198,444 179,300 211,015 -
受講時間(延べ時間) 国内 492,566 447,809 766,587 882,826 790,559 2026年6月期に延べ100万時間/年
ユニーク受講者数(人) 国内 22,039 22,974 25,830 29,903 29,219 -
ユニーク受講時間平均(時間) 国内 22.3 19.5 29.7 29.5 27.1 -
技術者育成事業
法人受講者数(人)
国内 - 10,400 10,935 10,827 8,101 2026年6月期までに13,000人
技術者育成事業
個人受講者数(人)
国内 - 7,745 6,730 6,487 5,004 2026年6月期までに8,500人
技術者育成事業売上収益(億円) 国内 - 16.7 15.0 18.1 17.2 2026年6月期に20億円
サステナビリティ研修受講率 国内 100% 100% 100% 100% 100% 受講率100%の継続
うち
人権/倫理
国内 100% 100% 100% 100% 100% -
うち
情報セキュリティ
国内 100% 100% 100% 100% 100% -
うち
腐敗防止等
国内 100% 100% 100% 100% 100% -

従業員満足度

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
従業員満足度指数※4 国内 80.6% 85.4% 85.1% 85.0% 85.1% 90.0%以上
従業員満足度指数(技術)※4 国内 79.7% 85.0% 84.7% 84.6% 84.8% 90.0%以上
従業員満足度指数(管理)※4 国内 86.8% 88.4% 88.8% 88.6% 87.3% 90.0%以上

※4 「満足層」+「中間層」の合計比率。FY23.6に指数の定義を変更し、FY20.6から遡及修正

ワークライフバランス

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
平均残業時間(時間/月) 国内 13.5 13.3 13.8 13.2 12.5 20時間/月以下を維持
有給休暇取得率 国内 79.0% 74.4% 81.6% 83.6% 85.9% 75%以上を維持
女性育休 取得率 国内 100% 100% 99.0% 96.4% 94.7% -
男性育休 取得率※5 国内 7.0% 11.8% 13.0% 21.0% 41.8% 2026年6月期までに50%以上
男性育休 取得人数(人) 国内 35 36 45 78 128 -

※5 FY22.6までは分母の数が前々年度配偶者が出産した者の数、FY23.6以降は分母が前年度配偶者が出産した者の数(厚生労働省定義)にて算出

人的資本に関するKPI

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
採用者数(合計)(人)※6 国内 4,720 1,528 4,132 4,597 4,892 -
うち技術者数(人) 国内 4,398 1,405 3,830 4,314 4,575 3,000人以上/年
正社員技術者退職率 国内 8.8% 8.4% 7.7% 7.7% 9.1% 7.5%以下
育成前提技術者採用数(人) 国内 - - - 401 542 250人以上/年
外国籍技術者数(人) 国内 1,178 921 898 1,066 1,210 2026年6月末までに1,500人
60歳以上技術者数(人) 国内 - - - 1,105 1,359 2026年6月末までに2,000人
従業員満足度(技術)※7 国内 79.7% 85.0% 84.7% 84.6% 84.8% 90.0%以上
従業員満足度(管理)※7 国内 86.8% 88.4% 88.8% 88.6% 87.3% 90.0%以上
月次平均売上単価(千円)※8 国内 - - 658 669 678 2026年6月期に月次平均725千円
ソリューション事業
稼働技術者数
(年間平均)(人)
国内 - - 3,728 4,174 4,751 2026年6月期までに6,200人
研修受講人数(延べ人数) 国内 235,670 213,795 295,724 303,930 308,256 2026年6月期に延べ36万人/年
受講時間(延べ人数) 国内 492,566 447,809 766,587 882,826 790,559 2026年6月期に延べ100万時間/年
女性育休 取得率 国内 100.0% 100.0% 99.0% 96.4% 94.7% -
男性育休 取得率※9 国内 7.0% 11.8% 13.0% 21.0% 41.8% 2026年6月期までに50%以上
平均残業時間(時間/月) 国内 13.5 13.3 13.8 13.2 12.5 20時間/月以下を維持
生産性(売上高人件費率) 連結 8.0% 8.2% 8.9% 8.9% 8.8% 8.0%以下

※6 技術社員以外の管理社員も含む
※7 「満足層」+「中間層」の合計比率。FY23.6に指数の定義を変更し、FY20.6から遡及修正
※8 売上高合算/Σ[月末稼働技術者数]にて算出
※9 FY22.6までは分母の数が前々年度配偶者が出産した者の数、FY23.6以降は分母が前年度配偶者が出産した者の数(厚生労働省定義)にて算出

安全衛生

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
業務労災件数(件) 国内 86 53 77 81 100 労働環境の安全衛生の確保
労災による死亡者数(人) 国内 0 0 0 0 0 死亡者数0人の継続
年千人率(休業4日以上)※10 国内 0.75 0.50 0.40 0.28 0.26 -

※10 年千人率とは、労働者1,000人あたり1年間の労災件数を示すもので、次式で表される:年間労災件数÷年間平均労働者数×1,000

ガバナンス

コンプライアンス

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
政治献金(円) 国内 - - 0 0 0 原則、政治献金は行わない
汚職に関する重大な処分件数(件) 国内 - - 0 0 0 処分件数0件の継続
腐敗等に関連した罰金の件数(件) 国内 - - 0 0 0 罰金件数0件の継続
内部通報件数(件) 連結 129 93 95 110 103 適切な運用を確保

取締役

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6※12
目標
取締役(人) THD 8 8 9 12 11
(11)
-
男性(人) THD 7 7 7 9 8
(9)
-
女性(人) THD 1 1 2 3 3
(2)
女性取締役2人以上を維持
女性取締役比率 THD 12.5% 12.5% 22.2% 25.0% 27.3%
(18.2%)
2030年6月期までに30%
うち社外取締役(人) THD 3 3 4 6 6
(6)
-
男性(人) THD 2 2 2 3 3
(4)
-
女性(人) THD 1 1 2 3 3
(2)
-
社外取締役比率 THD 37.5% 37.5% 44.4% 50.0% 54.5%
(54.5%)
-
監査等委員である取締役人数(人)※11 THD 4 4 4 3 3
(3)
-
外国人取締役人数(人) 連結 11 12 14 18 18 -
外国人取締役比率 連結 20.8% 22.6% 25.0% 34.6% 39.1% -

※11 2022年9月監査等委員会設置のため、FY23.6~監査等委員である取締役人数、それ以前は監査役人数
※12 FY24.6の( )内数値は、2024年9月27日付、株主総会後の参考数値

IR活動

実施件数や目標等は「株主・投資家との対話」ページにて公開しています。

株式価値

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
EPSの持続的成長(円)※13 連結 99.99 122.96 143.24 142.71 137.56 EPS成長の長期的継続
(中期経営計画の達成)

※13 2021年7月1日付で普通株式1株につき3株の割合で行われた株式分割後の株式数により算定

技術力で社会に貢献する

対象
範囲
FY
20.6
FY
21.6
FY
22.6
FY
23.6
FY
24.6
目標
ソリューション事業売上収益(億円) 国内 - 277.9 351.2 393.8 453.4 2026年6月期に
570億円
うちデジタル要素技術売上収益(億円) 国内 - - 310.3 354.8 364.4 2026年6月期に
500億円
ソリューション事業稼働技術者数
(年間平均)(人)
国内 - - 3,728 4,174 4,751 2026年6月期までに
6,200人
うちデジタル要素技術稼働技術者数(年間平均) 国内 - 2,991 3,381 3,759 3,904 2026年6月期までに
6,000人
環境関連売上収益(億円) 国内 - - 23.9 29.1 31.6 2026年6月期に
40億円
環境関連技術者数(年間平均)(人) 国内 - - 290 344 380 2026年6月期までに
500人

【対象範囲一覧】 
国内:テクノプロ・ホールディングス㈱、㈱テクノプロ、㈱テクノプロ・コンストラクション、㈱テクノプロ・スマイル、ピーシーアシスト㈱、㈱プロビズモ、㈱トクオ、テクノブレーン㈱
PCA:ピーシーアシスト㈱
連結:国内、テクノプロ中国グループ、Boyd&Moore Executive Search株式会社、Helius Technologies Pte Ltd、Orion Managed Services Limited、Robosoft Technologies Private Limited
THD:テクノプロ・ホールディングス㈱

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