マテリアリティ
テクノプロ・グループは、価値創造を支え高めるために優先的に取り組むべき経営上のマテリアリティを特定し、その取組みを通じて持続的な成長を目指します。なお、重要課題、定量指標(KPI)及び目標については、企業理念や事業特性との関係も踏まえながら、事業環境や社会動向の変化、中期経営計画等によって、随時見直しを行っています。
マテリアリティ
ステークホルダーとの共通価値の創造に向けた経営上のマテリアリティ
人材に
関すること全ての人の
可能性を伸ばす- 従業員の人材育成への積極的投資
 - 働きがいと従業員満足度の追求
 - 技術者の活躍機会の最大化
 - 人材多様性と機会平等の実現
 - 技術人材不足の解消と
イノベーションの促進 
技術に
関すること技術力で
社会に貢献する- ソリューションによる付加価値創造
 - デジタル化による事業の革新
 - 国内・海外の技術流通の促進
 - 技術による顧客の課題解決
 - 顧客を通じた社会課題や環境課題の解決
 
社会的責任に
関すること信頼される
パートナーである- 倫理とコンプライアンスの遵守
 - 労働環境の安全衛生の確保
 - 情報セキュリティ・プライバシー保護の徹底
 - 人権の尊重
 - 環境負荷の最小化
 
ガバナンスに
関すること持続的に成長する
企業である- ガバナンスの強化
 - 投資家との対話と透明性ある情報開示
 - 適切な資本政策の実行
 - 緊急時の事業継続能力の強化
 


マテリアリティの特定と見直しのプロセス
経営上の重要課題は、当社グループを取り巻くステークホルダーの皆さまと当社グループ双方への影響度という視点で抽出しています。特定にあたっては、外部有識者及び社外取締役、各部門長・事業部門責任者の意見を反映しています。また、重要課題を4つのテーマにグルーピングすることで内容を明確にするとともに、重要課題ごとに定量指標(KPI)と目標を設定しています。中期経営計画との関連性を踏まえた最新の重要課題、KPI及び目標は、取締役会での討議を経て、決定したものです。今後は、その進捗をモニタリングしながら、目標達成に向けた取組みを推進してまいります。
STEP1 課題の把握
国際ガイドラインや原則をベースに、社会課題やステークホルダーの皆さまからの要請項目を踏まえて課題を抽出
STEP2 課題の整理
当社グループ及び業界特有の課題を選定及び追加
STEP3 課題の特定
外部有識者及び社外取締役、各部門長・事業部門責任者による議論の後、取締役会で審議・承認
STEP4 目標設定・実績開示
定量指標(KPI)と目標値を設定し、取組みの進捗と達成度について毎年実績を開示

マテリアリティの主な目標
| 指標 | 選定理由 | 目標 | |
|---|---|---|---|
| 全ての人の 可能性を伸ばす  | 
					技術者育成事業 法人受講者数  | 
					当社グループだけでなく、世の中の技術系人材不足の解消とイノベーションの促進を果たすため。 | 2026年6月期までに 13,000人  | 
				
| 技術者育成事業 個人受講者数  | 
					2026年6月期までに 8,500人  | 
				||
| 採用者に占める 女性比率  | 
					人材多様性と機会平等を実現するため。 | 2026年6月期までに 30%以上  | 
				|
| 管理職に占める 女性比率  | 
					2026年6月末までに 10%  | 
				||
| 60歳以上雇用者数 | 人数の継続的な 増加  | 
				||
| 技術力で社会に 貢献する  | 
					ソリューション事業売上収益 | ソリューションによる付加価値を創造するため。 | 2026年6月期に 570億円  | 
				
| ソリューション事業稼働技術者数(年間平均) | 2026年6月期までに 6,200人  | 
                ||
| 信頼される パートナーである  | 
					汚職に関する 重大な処分件数  | 
					信頼されるパートナーであるために、倫理とコンプライアンスの遵守。 | 処分件数0件の継続 | 
| 腐敗等に関連した 罰金件数  | 
					罰金件数0件の継続 | ||
| サステナビリティ 研修受講率  | 
					受講率100% | ||
| 労災による死亡者数 | 死亡者数0人の継続 | ||
| 持続的に成長する 企業である  | 
					女性取締役人数 | 持続的に成長する企業であるため。 | 女性取締役2人以上を維持 | 
実績についてはESGデータブックへ
マテリアリティの取組みにより目指すアウトカム
当社グループのマテリアリティに対する取組みを通じて、『技術人材不足の解消』『技術者の活躍機会の最大化』『顧客を通じたイノベーション促進と社会・環境課題解決』を社会へのアウトカムとして実現していきます。
  
        