ESGデータブック

重要課題(マテリアリティ)を4つのテーマにグルーピングし、重要課題ごとに定量指標(KPI)と目標を設定しています。

テーマ1:人材に関すること全ての人の可能性を伸ばす

【対象範囲一覧】
A:国内、B:国内(技術者を除く)、C:テクノプロ・グループ外、 D:テクノプロ・ホールディングス㈱、E:グループ連結

対象
範囲
2018 2019 2020 2021 2022 目標
研修受講人数(延べ) (人) A 79,105 208,522 235,670 213,795 295,724 2026年6月期に延べ36万人/年
 うち集合研修(延べ) (人) A 71,023 97,306 120,829 47,441 97,280 -
 うちe-learning(延べ) (人) A 8,082 111,216 114,841 166,354 198,444 -
受講時間(延べ) (時間) A 258,115 512,231 492,566 447,809 766,587 -
ユニーク受講者数 (人) A - 17,153 22,039 22,974 25,830 -
ユニーク受講時間平均 (時間) A - 29.9 22.3 19.5 29.7 -
従業員満足度
(指数:2013年=100)
A 107 113 114 118 118 継続的な改善
技術者育成事業
法人受講者数
(人) C - - - 10,400 10,935 2026年6月期までに13,000人
技術者育成事業
個人受講者数
(人) C - - - 7,745 6,730 -
技術者育成事業
売上収益
(億円) C - - - 16.7 15.0 2026年6月期に20億円
採用者数(技術者以外も含む) (人) A 3,861 4,736 4,720 1,528 4,132 -
採用者に占める女性比率   A 19.7% 26.1% 24.9% 22.6% 24.3% 2026年6月期までに30%以上
採用者に占める女性比率 うち新卒   A 15.3% 22.5% 19.3% 24.3% 20.7% -
採用者に占める女性比率 うち中途   A 21.1% 27.7% 27.1% 22.2% 25.3% -
採用者に占める中途採用比率   A 76.2% 77.7% 70.5% 80.6% 78.7% -
女性従業員数 (人) E - - - 4,720 5,635 -
女性従業員比率   E 16.4% 18.0% 18.9% 19.2% 20.4% 20%以上
外国籍技術者数 (人) A 756 985 1,178 921 898 2026年6月末までに1,500人
管理職に占める女性比率   B 7.9% 8.1% 7.6% 7.9% 7.9% 2026年6月末までに10%
管理職に占める中途採用比率   B - - - 83.6% 84.5% -
管理職に占める外国人比率   B 0.9% 1.2% 1.4% 1.4% 2.1% ダイバーシティの向上
男性従業員の平均勤続年数 (年) A - - - - 7.6 -
女性従業員の平均勤続年数 (年) A - - - - 5.4 -
男性従業員に対する女性従業員の平均勤続年数の割合 A - - - - 71.1% -
有給休暇取得率   A 75.0% 72.1% 79.0% 74.4% 81.6% 75%以上を維持
女性育休 取得率   A 100% 98.7% 100% 100% 99.0% -
男性育休 取得率   A 4.0% 5.7% 7.0% 11.8% 13.0% 2026年6月期までに20%以上
男性育休 取得人数 (人) A 16 21 35 36 45 -
平均残業時間 (時間/月) A 17.6 16.3 13.5 13.3 13.8 20時間/月以下を維持
障がい者雇用率   A 2.21% 2.21% 2.21% 2.27% 2.37% 法定雇用率以上を維持
60歳以上雇用数 (人) A 641 725 742 768 735 人数の継続的な増加
正社員技術者 退職率   A 8.1% 8.3% 8.8% 8.4% 7.7% 7.5%以下

テーマ2:技術に関すること技術力で社会に貢献する

【対象範囲一覧】
A:国内、B:国内(技術者を除く)、C:テクノプロ・グループ外、D:テクノプロ・ホールディングス㈱、E:グループ連結

対象
範囲
2018 2019 2020 2021 2022 目標
ソリューション事業売上収益 (億円) A - - - 278.0 351.2 2026年6月期に
570億円
 うちデジタル要素技術売上収益 (億円) A - - - - 310.3 2026年6月期に
500億円
ソリューション事業
稼働技術者数(年間月次平均)
(人) A - - - - 3,728 2026年6月期までに
6,200人
 うちデジタル要素技術稼働技術者数(年間月次平均) (人) A - - - 2,991 3,381 2026年6月期までに
6,000人
環境関連技術売上収益 (億円) A - - - - 23.9 2026年6月期に
40億円
環境関連技術
稼働技術者数(年間月次平均)
(人) A - - - - 290 2026年6月期までに
500人

テーマ3:社会的責任に関すること信頼されるパートナーである

【対象範囲一覧】
A:国内、B:国内(技術者を除く)、C:テクノプロ・グループ外、D:テクノプロ・ホールディングス㈱、E:グループ連結

対象
範囲
2018 2019 2020 2021 2022 目標
政治献金 (円) A - - - - 0 原則、政治献金は行わない
汚職に関する重大な処分件数 (件) A - - - - 0 処分件数0件の継続
腐敗等に関連した罰金の件数 (件) A - - - - 0 罰金件数0件の継続
サステナビリティ研修(人権/倫理/情報セキュリティ/汚職防止等)受講率   A - 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 受講率100%の継続
業務労災件数 (件) A 60 74 86 53 77 労働環境の安全衛生の確保
労災による死亡者数 (人) A 0 0 0 0 0
年千人率(休業4日以上)   A 0.61 0.58 0.75 0.50 0.40
温室効果ガス(GHG)排出量(国内)
Scope1+2
(tCO₂) A - - 2,118.2 1,803.9 1,786.5 ・2030年6月期に1,436tCO₂(2020年6月期比32.2%削減)
・2050年6月期にGHG排出量実質ゼロ
売上収益100万円当たり温室効果ガス(GHG)排出量 (tCO₂) A - - 0.014 0.012 0.011 継続的に減少
紙使用量/売上収益
(指数:2015年=100)
  A 77.5 70.3 53.2 40.5 39.8 継続的に改善

※年千人率とは、労働者1,000人あたり1年間の労災件数を示すもので、次式で表される:年間労災件数÷年間平均労働者数×1,000
年千人率は、労災件数は休業4日以上、平均労働者数は期首期末の平均を用いて算出

テーマ4:ガバナンスに関すること持続的に成長する企業である

【対象範囲一覧】
A:国内、B:国内(技術者を除く)、C:テクノプロ・グループ外、D:テクノプロ・ホールディングス㈱、E:グループ連結

対象範囲 2018 2019 2020 2021 2022
(※1)
目標
社外取締役比率   D 37.5% 37.5% 37.5% 37.5% 44.4%
(50.0%)
-
女性取締役人数 (人) D 1 1 1 1 2
(3)
女性取締役2人以上を維持
女性取締役比率   D 12.5% 12.5% 12.5% 12.5% 22.2%
(25.0%)
-
女性役員(取締役+監査役)人数 (人) D 1 1 1 2 3
(3)
-
女性役員(取締役+監査役)比率   D 8.3% 8.3% 8.3% 16.7% 23.1%
(25.0%)
-
取締役人数 (人) E 56 50 53 53 56
(59)
-
女性取締役人数 (人) E 3 2 2 3 5
(6)
-
女性取締役比率   E 5.4% 4.0% 3.8% 5.7% 8.9%
(10.2%)
ダイバーシティの向上
外国人取締役人数 (人) E 8 10 11 12 14
(14)
-
外国人取締役比率   E 14.3% 20.0% 20.8% 22.6% 25.0%
(23.7%)
ダイバーシティの向上
内部通報制度 (件) E 36 52 129 93 95 適切な運用を確保
EPSの持続的成長※2 (円) E 81.60 88.95 99.99 122.96 143.24 EPS成長の長期的継続
(中期経営計画の達成)
IR面談実施件数 (件) D 333 390 520 487 536 年間400件以上を維持

※1 FY2022の( )内数値は、2022年9月29日付、監査等委員会設置会社への移行後の参考数値となります。
※2 2021年7月1日付で普通株式1株につき3株の割合で行われた株式分割後の株式数により算定

健康経営の目的と推進体制については人材に関すること「働きがいのある職場づくり」に掲載しています。

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