ESGデータブック

重要課題(マテリアリティ)を4つのテーマにグルーピングし、重要課題ごとに定量指標(KPI)と目標を設定しています。

テーマ1:人材に関すること全ての人の可能性を伸ばす

【対象範囲一覧】
A:国内、B:テクノプロ・グループ外、 C:テクノプロ・ホールディングス㈱、D:グループ連結

対象
範囲
FY
2019
FY
2020
FY
2021
FY
2022
FY
2023
目標
研修受講人数
(延べ)
(人) A 208,522 235,670 213,795 295,724 303,930 2026年6月期に延べ36万人/年
 うち集合研修
(延べ)
(人) A 97,306 120,829 47,441 97,280 124,630
 うちe-learning(延べ) (人) A 111,216 114,841 166,354 198,444 179,300
受講時間(延べ) (時間) A 512,231 492,566 447,809 766,587 882,826 2026年6月期に延べ100万時間/年
ユニーク受講者数 (人) A 17,153 22,039 22,974 25,830 29,903
ユニーク受講時間平均 (時間) A 29.9 22.3 19.5 29.7 29.5
従業員満足度※1 A 80.4% 80.6% 85.4% 85.1% 85.0% 90.0%以上
従業員満足度
(技術社員)
A 79.4% 79.7% 85.0% 84.7% 84.6% 90.0%以上
従業員満足度
(管理社員)
A 88.5% 86.8% 88.4% 88.8% 88.6% 90.0%以上
月次平均売上単価※2 (千円) A 658 669 2026年6月期に月次平均725千円
生産性
(売上高人件費率)
D 8.0% 8.0% 8.2% 8.9% 8.9% 8.0%以下
技術者育成事業
法人受講者数
(人) B 10,400 10,935 10,827 2026年6月期までに13,000人
技術者育成事業
個人受講者数
(人) B 7,745 6,730 6,487 2026年6月期までに8,500人
技術者育成事業
売上収益
(億円) B 16.7 15.0 18.1 2026年6月期に20億円
採用者数(合計)※3 (人) A 4,736 4,720 1,528 4,132 4,597 3,000人以上/年
採用者に占める女性比率(合計)※3   A 26.1% 24.9% 22.6% 24.3% 24.5% 2026年6月期までに30%以上
採用者に占める女性比率 うち新卒※3   A 22.5% 19.3% 24.3% 20.7% 18.3%
採用者に占める女性比率 うち中途※3   A 27.7% 27.1% 22.2% 25.3% 26.3%
採用者に占める
中途採用比率※3
  A 77.7% 70.5% 80.6% 78.7% 77.5%
育成前提技術者
採用数
(人) A 401 250人以上/年
女性従業員数 (人) D 4,720 5,635 6,319
女性従業員数 (人) A 3,654 4,298 4,107 4,616 5,239
女性従業員比率   D 18.0% 18.9% 19.2% 20.4% 21.0% 20%を維持
女性従業員比率   A 17.2% 18.4% 18.3% 19.0% 19.8%
外国籍技術者数 (人) A 985 1,178 921 898 1,066 2026年6月末までに1,500人
60歳以上技術者数 (人) A 1,105 2026年6月末までに2,000人
管理職に占める
女性比率
  A 8.1% 7.6% 7.9% 7.9% 8.9% 2026年6月末までに10%
管理職に占める
中途採用比率
  A 83.6% 84.5% 90.4%
管理職に占める
外国籍比率
  A 1.2% 1.4% 1.4% 2.1% 3.1% ダイバーシティの向上
男性従業員の
平均勤続年数
(年) A 7.6 7.5
女性従業員の平均勤続年数 (年) A 5.4 5.3
男性従業員に対する女性従業員の平均勤続年数の割合 A 71.1% 70.7%
男女の賃金格差(全労働者)※4 A 80.5%
男女の賃金格差
うち正規雇用労働者
A 82.4%
男女の賃金格差
うちパート・有期労働者
A 63.8%
有給休暇取得率   A 72.1% 79.0% 74.4% 81.6% 83.6% 75%以上を維持
女性育休 取得率※5   A 98.7% 100% 100% 99.0% 96.4%
男性育休 取得率※5   A 5.7% 7.0% 11.8% 13.0% 21.0% 2026年6月期までに50%以上
男性育休 取得人数 (人) A 21 35 36 45 78
平均残業時間 (時間/月) A 16.3 13.5 13.3 13.8 13.2 20時間/月以下を維持
障がい者雇用率   A 2.21% 2.21% 2.27% 2.37% 2.35% 法定雇用率以上を維持
60歳以上雇用者数 (人) A 725 742 768 958 1,191 人数の継続的な増加
正社員技術者
退職率
  A 8.3% 8.8% 8.4% 7.7% 7.7% 7.5%以下

※1「満足層」+「中間層」の合計比率。FY2023に指数の定義を変更し、FY2019から遡及修正
※2 売上高合算/Σ[月末稼働技術者数]にて算出
※3 技術社員以外の管理社員も含む
※4 男性従業員の平均年間賃金に対する女性従業員の平均年間賃金の割合
※5 FY2022までは分母の数が前々年度出産者(男性の場合は配偶者が出産した者)の数、FY2023以降は分母が前年度出産者(男性:同文)の数(厚生労働省定義)にて算出

テーマ2:技術に関すること技術力で社会に貢献する

【対象範囲一覧】
A:国内、B:テクノプロ・グループ外、 C:テクノプロ・ホールディングス㈱、D:グループ連結

対象
範囲
FY
2019
FY
2020
FY
2021
FY
2022
FY
2023
目標
ソリューション事業売上収益 (億円) A 277.9 351.2 393.8 2026年6月期に
570億円
 うちデジタル要素技術売上収益 (億円) A 310.3 354.8 2026年6月期に
500億円
ソリューション事業
稼働技術者数(年間月次平均)
(人) A 3,728 4,174 2026年6月期までに
6,200人
 うちデジタル要素技術稼働技術者数(年間月次平均) (人) A 2,991 3,381 3,759 2026年6月期までに
6,000人
環境関連技術売上収益 (億円) A 23.9 29.1 2026年6月期に
40億円
環境関連技術
稼働技術者数(年間月次平均)
(人) A 290 344 2026年6月期までに
500人

テーマ3:社会的責任に関すること信頼されるパートナーである

【対象範囲一覧】
A:国内、B:テクノプロ・グループ外、 C:テクノプロ・ホールディングス㈱、D:グループ連結

対象
範囲
FY
2019
FY
2020
FY
2021
FY
2022
FY
2023
目標
政治献金 (円) A 0 0 原則、政治献金は行わない
汚職に関する重大な処分件数 (件) A 0 0 処分件数0件の継続
腐敗等に関連した罰金の件数 (件) A 0 0 罰金件数0件の継続
サステナビリティ研修受講率   A 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 受講率100%の継続
サステナビリティ研修受講率
うち人権/倫理
  A 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 受講率100%の継続
サステナビリティ研修受講率
うち情報セキュリティ
  A 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 受講率100%の継続
サステナビリティ研修受講率
うち腐敗防止等
  A 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 100.0% 受講率100%の継続
業務労災件数 (件) A 74 86 53 77 81 労働環境の安全衛生の確保
労災による死亡者数 (人) A 0 0 0 0 0 死亡者数0人の継続
年千人率※6
(休業4日以上)
  A 0.58 0.75 0.50 0.40 0.28
温室効果ガス(GHG)排出量(国内)
Scope1+2
(tCO₂) A 2,118 1,804 1,786 1,570 ・2030年6月期までに32.2%削減
(2020年6月期比)
・2050年6月期に温室効果ガス排出量実質ゼロ
温室効果ガス(GHG)排出量(国内)
Scope 3
(tCO₂) A 46,854 2050年6月期に温室効果ガス排出量実質ゼロ
売上収益100万円当たり温室効果ガス(GHG)排出量※7 (tCO₂) A 0.014 0.012 0.011 0.269 継続的に減少
紙使用量/売上収益
(指標:2015年=100)
  A 70.3 53.2 40.5 39.8 32.9 継続的に改善

※6 年千人率とは、労働者1,000人あたり1年間の労災件数を示すもので、次式で表される:年間労災件数÷年間平均労働者数×1,000
年千人率は、労災件数は休業4日以上、平均労働者数は期首期末の平均を用いて算出
※7 FY2023よりScope3を開示したため、温室効果ガス(GHG)排出量はScope1, 2, 3の合算数値

テーマ4:ガバナンスに関すること持続的に成長する企業である

【対象範囲一覧】
A:国内、B:テクノプロ・グループ外、 C:テクノプロ・ホールディングス㈱、D:グループ連結

対象範囲 FY
2019
FY
2020
FY
2021
FY
2022
FY
2023
(※8)
目標
社外取締役比率   C 37.5% 37.5% 37.5% 44.4% 50.0%
(54.5%)
女性取締役人数 (人) C 1 1 1 2 3
(3)
女性取締役2人以上を維持
女性取締役比率   C 12.5% 12.5% 12.5% 22.2% 25.0%
(27.3%)
2030年6月期までに30%
取締役人数 (人) D 50 53 53 56 52
(51)
女性取締役人数 (人) D 2 2 3 5 5
(5)
女性取締役比率   D 4.0% 3.8% 5.7% 8.9% 9.6%
(9.8%)
ダイバーシティの向上
外国人取締役人数 (人) D 10 11 12 14 18
(18)
外国人取締役比率   D 20.0% 20.8% 22.6% 25.0% 34.6%
(35.3%)
ダイバーシティの向上
内部通報制度 (件) D 52 129 93 95 110 適切な運用を確保
EPSの持続的成長※9 (円) D 88.95 99.99 122.96 143.24 142.71 EPS成長の長期的継続
(中期経営計画の達成)
IR面談実施件数 (件) C 390 520 487 536 588 年間400件以上を維持

※8 FY2023の( )内数値は、2023年9月28日付、株主総会後の参考数値
※9 2021年7月1日付で普通株式1株につき3株の割合で行われた株式分割後の株式数により算定

健康経営の目的と推進体制については人材に関すること「働きがいのある職場づくり」に掲載しています。

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